マンハッタンの片隅の、気さくな学際交流会

邦語書籍 [遠藤 正寛さん]

 

『地域貿易協定の経済分析』(東京大学出版会、2005)

『国際経済学』(共著) (有斐閣、2012)

『北海道経済の多面的分析- TPP による所得増加への道筋- 』 (慶應義塾大学出版会、2014)

2018年5月25日 19:00

【5月】勉強会開催

2018年05月25日 19:00

【4月】勉強会を開催しました。

たくさんのご参加、ありがとうございました!

 

「オバマケアだけじゃない〜ビッグデータもゲノムも

 ハーバード公衆衛生大学院が見つめる次世代ヘルスケア」

松本 晴樹さん (Havard T.H. Chan School of public health)

Google、Microsoft、IBM、GE、武田薬品の拠点構築に続いて、
医療機器大手のフィリップスまでもがボストン中心部へのHQ (本社)
移転を発表。一昔前のシリコンバレーを彷彿とさせる
ヘルスケア・テック・クラスター、ボストン。
JAMA 2017 318(22)では転移性乳がんの病理所見の読み取りで、
AIが人間を上回ると報告されたが、優勝したAIを作ったチームは、
ハーバードとMITの合同だった。ボストンでは何が起きているのか。
 
公衆衛生と聞くと、「水を綺麗に」「感染症対策」などが浮かぶかも
しれないが、ハーバード公衆衛生大学院 (School of public health)では、
医療ビッグデータからランダム化比較試験(RCT)に匹敵するエビデンス
を見出す因果推論、機械学習/深層学習のゲノム医療への応用からオバマ
ケアの鍵となった医療経済学まで幅広く教え、現代社会をいかに健康に
するかを教えている。短時間だが、その一端をご紹介したい。


詳細を読む: https://jass-newyork.webnode.com/news/a20180421/#!

【5月】勉強会を開催しました。

 
たくさんのご参加、ありがとうございました!
 

たくさんのご参加、ありがとうございました!

 

「貿易が雇用・賃金に与える影響:日本の個票データを用いた分析例」

遠藤 正寛さん (Columbia University business school, 慶應大学商学部)

国際貿易が雇用や賃金に与える影響は、多くの人々が関心を持つ課題で、時に政治・政策を大きく動かします。アメリカでも、トランプ氏の大統領当選の一因に、「国内製造業の雇用が失われたのは中国からの輸入が原因」という見方が国民の間で強かったことが挙げられます。貿易が雇用・賃金に与える影響の実証分析は、近年、先進国における詳細な個票データを用いた成果が多数表れています。講演者は日本におけるこの影響を明らかにすべく、各省庁より労働者、事業所、企業の個票データを借り受けて、分析を進めています。今回はその結果の概要を紹介します。賃金への影響は限定的、雇用への影響はアメリカと同程度、というのが暫定的な結果です。また、経済学における学術雑誌ランキング、トランプ大統領の貿易政策への反対論、日本の金融政策への異なる評価などの関連話題も、時間が許せば扱います。